Category : 夫婦別姓
■夫婦別姓のカラクリ(10)


 民法改正案では違憲が問題になつてゐなかつた!
 最高裁判決が図らずも暴露した事実




 法務省は平成6年に「民法改正要綱試案」を発表したが、この中で、民法733条1項の再婚禁止期間の規定については100日に短縮するといふ案が示された。

 これを受けて法制審議会が平成8年に答申した「民法改正要綱」でも、再婚禁止期間の規定を次のやうに、100日とする案を盛り込んだ。

《女は、前婚の解消又は取消しの日から起算して百日を経過した後でなければ、再婚をすることができないものとする。 》

 再婚禁止期間を100日とするのは、ほぼ20年前から法務省の既定方針だつたことが分かる。

 それでは今回の最高裁判決は、この民法改正案について、どのやうに述べてゐるか。

《同改正案は、現行の嫡出推定の制度の範囲内で禁止期間の短縮を図るもの等の説明が付され、100日超過部分が違憲であることを前提とした議論がされた結果作成されたものとはうかがわれない。》

 この珍妙極まりない説明!

 簡単にいふと、この時の改正案は、違憲だからといふ理由で100日に短縮したわけぢやない、といふこと。

 改正案では違憲が問題がなつてゐませんでした、と最高裁がしきりに強調するのはなぜか? 

 その理由は判決文の続きを読めば分かる。

 《婚姻及び家族に関する事項については、その具体的な制度の構築が第一次的には国会の合理的な立法裁量に委ねられる事柄であることに照らせば、平成7年判決がされた後も、本件規定のうち100日超過部分については違憲の問題が生ずるとの司法判断がされてこなかった状況の下において、我が国における医療や科学技術の発達及び社会状況の変化等に伴い、平成20年当時において、本件規定のうち100日超過部分が憲法14条1項及び24条2項に違反するものとなっていたことが、国会にとって明白であったということは困難である》

 《以上によれば、上記当時においては本件規定のうち100日超過部分が憲法に違反するものとなってはいたものの、これを国家賠償法1条1項の適用の観点からみた場合には、憲法上保障され又は保護されている権利利益を合理的な理由なく制約するものとして憲法の規定に違反することが明白であるにもかかわらず国会が正当な理由なく長期にわたって改廃等の立法措置を怠っていたと評価することはできない。したがって、本件立法不作為は,国家賠償法1条1項の適用上違法の評価を受けるものではないというべきである。 》

 過去に違憲性の問題が浮上してゐたとなると、立法の不作為責任を問う国家賠償法請求を無下に退けることは困難だ。この手の訴訟で立法の不作為責任なんか認めたら大変なことになるのは最高裁も承知してゐる。そこで、過去には違憲性の問題は生じてゐませんでしたとしきりに弁明する羽目になる(実際、違憲性の問題は生じてゐなかつた)。

 前にも言つたやうに、最高裁は、違憲の判断は出したい、しかし国家賠償法の請求は絶対に認めない。こんなアクロバテックなことを企てるから、珍妙奇怪な説明で逃げざるをえなくなる。

 それにしても、最高裁の判事たちつて、ホントにアホだね。

 再婚禁止期間の規定が過去に違憲性を問題とされたことはなかつたと強調するあまり、重大かつ明白な事実をはからずも暴露したことに気がつかないお馬鹿さんたち。

 それは、法務省も法制審議会も、再婚禁止期間の規定は純然たる技術的な問題で、違憲問題を持ち出すやうな性質のものではないと正しく認識してゐたといふ事実である。

 20年前に日本の司法と司法行政の中枢にゐた人々が、違憲のイの字もいはなかつた規定に対して、最高裁はなぜ突然、「違憲」と叫び始めたのか? 再婚禁止期間を100日に短縮するといふ結論はまつたく同じなのに。

 (この項続く)
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■夫婦別姓のカラクリ(9)

 違憲偽造犯最高裁の詐欺的手法
 20年前の最高裁合憲判決をつまみ食いひ



 「詐欺」とは、法律用語では、「他人をだまして錯誤に陥れる行為」とされる。

 この意味からするなら、最高裁の「女性の再婚禁止期間」違憲判決は正しく詐欺的判決といふことができる。最高裁によつて駆使された、国民に対する騙しのテクニックを分析してみよう。
 
 マスコミがフェミニストたちのはしやぎぶりばかりを伝へるものだから、ほとんどの国民が誤解してゐるが、「女性の再婚禁止期間」をめぐる今回の最高裁判決は、原告が敗訴した裁判なのである。

 最高裁判決の主文は次の通り。

《本件上告を棄却する。
 上告費用は上告人の負担とする。》

 民法の「女性の再婚禁止期間」規定については、過去に最高裁の判例がある。平成7年12月5日に最高裁第三小法廷が出した判決だ。この時の判決の主文がこれ。

《本件上告を棄却する。
 上告費用は上告人の負担とする。》

 同じ民法の規定に関して、20年を隔てて最高裁が出した二つの判決の主文は全く同一。ともに原告敗訴の判決だ。

 同じ原告敗訴の判決なのに、二つの判決のどこが違ふかといへば、20年前の最高裁判決は民法の規定の合憲性を肯定したのに対し、今回の最高裁判決は違憲の判断をすべり込ませたことにある。

 平成7年の最高裁判決を読んでみる。

《上告人らは、再婚禁止期間について男女間に差異を設ける民法七三三条が憲法一四条一項の一義的な文言に違反すると主張するが、合理的な根拠に基づいて各人の法的取扱いに区別を設けることは憲法一四条一項に違反するものではなく、民法七三三条の元来の立法趣旨が、父性の推定の重複を回避し、父子関係をめぐる紛争の発生を未然に防ぐことにあると解される以上、国会が民法七三三条を改廃しないことが直ちに前示の例外的な場合に当たると解する余地のないことが明らかである。したがって、同条についての国会議員の立法行為は、国家賠償法一条一項の適用上、違法の評価を受けるものではないというべきである。
 そして、立法について固有の権限を有する国会ないし国会議員の立法行為が違法とされない以上、国会に対して法律案の提出権を有するにとどまる内閣の法律案不提出等の行為についても、これを国家賠償法一条一項の適用上違法とする余地はないといわなければならない。》

 論点はふたつある。ひとつは、民法733条の規定が違憲かどうかといふ問題。もうひとつは、民法の規定の改廃について、立法の不作為を問ふことができるかといふ問題。

 前者の憲法問題について、平成7年の判決は、「憲法一四条一項に違反するものではなく」と明らかに合憲性を肯定した。その上で、後者の立法不作為に関して国家賠償法の適用を否認したのだつた。

 今の最高裁にとつても当然平成7年の合憲判決を避けることはできない。

 しかし、20年前に最高裁が合憲と認定したことに触れれば、ヤブヘビになつてしまふ。そこで最高裁が案出した詐欺的手法が、平成7年判決の合憲判断の部分には頬かむりして、次のやうに、立法不作為否認の部分だけをつまみ食ひすることだつた。

《平成7年には、当裁判所第三小法廷が、再婚禁止期間を廃止し又は短縮しない国会の立法不作為が国家賠償法1条1項の適用上違法の評価を受けるかが争われた事案において,国会が民法733条を改廃しなかったことにつき直ちにその立法不作為が違法となる例外的な場合に当たると解する余地のないことは明らかであるとの判断を示していた(平成7年判決)。》

 違憲判断は出したい。しかし、立法不作為による国家賠償法請求は退けたい。そこで平成7年判決の立法不作為否認の部分だけをつまみ食ひしてこれに利用する。他方、20年前に最高裁が合憲と判断したことに関しては、一切沈黙。この国民を小馬鹿にした最高裁流ごまかしのテクニックをよく心にとどめてほしい。

             (この項続く)

 






■夫婦別姓のカラクリ(8)

 「女性の再婚禁止期間」違憲判決の珍奇な説明
技術的問題にすぎない規定を「違憲審判」のギロチン台にのせた最高裁



 最高裁が12月16日に出した「女性の再婚禁止期間」の違憲判決の全文を読むに及んで(最高裁は判決の翌日ホームページに全文を掲載した)、私は日本の司法機関として最高裁より上級の裁判所の必要性を痛感した。

 珍論と詭弁、没論理。最高裁にとつて「女性の再婚禁止期間」上告審は、まづ「違憲」ありきで、「違憲」をそれらしく見せるための辻褄あわせが最高裁判決の正体だ。最高裁を蝕む病巣と低レベル化はまさに深刻な状況にある。

 最高裁「違憲」判決のボロと珍論は至るところに露見する。

 珍論の最たるものは、再婚禁止期間100日超の部分が一体いつから「違憲」になつたのかについての最高裁の説明だらう。

《以上を総合すると、本件規定のうち100日超過部分は、遅くとも上告人が前婚を解消した日から100日を経過した時点までには、婚姻及び家族に関する事項について国会に認められる合理的な立法裁量の範囲を超えるものとして、その立法目的との関連において合理性を欠くものになっていたと解される。》

 100日超過の部分は、「遅くとも上告人が前婚を解消した日から100日を経過した時点までには」合理性を欠くものとなつてゐた、つまり「違憲」になつてゐたといふ珍論。

 原告が前婚を解消した日とは平成20年3月である。そこから100日を経過した時点では、再婚禁止期間の残存部分、つまり80日分が既に違憲状態になつてゐたらしいのだ。

 「上告人の事案が発生した時点で既に合理性を欠くものとなつてゐた」ですむところを、わざわざこんな持つて回つたいい方をするのは、100日超の部分が違憲であると言つた手前、100日超がいつから違憲になつたかをもつともらしく説明しなければならないからである。

 離婚した女性は6カ月間再婚できないとする民法第750条の規定は、婚姻の自由と、772条の父性の推定規定との調整を図るための技術的な問題にすぎない。本来技術的な問題にすぎない再婚禁止期間の問題を物々しく違憲審判のギロチン台に乗せて、100日までは合憲、100日超は違憲、と截然と切り分けてしまつたので、違憲となつたのは「遅くとも上告人が前婚を解消した日から100日を経過した時点までには」などといふ珍論が大真面目に最高裁判決文に登場することになる。ほとんど言葉の遊びに近い。こんな文言を判決に入れるのは最高裁の恥だと主張した判事は一人もゐなかつたらしい。

 何も知らない人がこの文章を読んだら、法律の条文が合憲か違憲かといふ問題は一日刻みで変化すると勘違ひするかもしれない。

 国民各位には、どうか我が国司法最高機関の知能レベルに是非とも思ひを致していただきたい。
 
 悲しいかな、今の最高裁判事たちには、法律の知識はあるかもしれないが、常識が決定的に欠けてゐる。この場合の常識とは、国民一般の普通の感覚といふ意味であるa


 (この項続く)
■夫婦別姓のカラクリ(7)

   「女性の再婚禁止期間」違憲判決のボロ隠しに利用された「夫婦別姓」合憲判決
 



 最高裁が、一方で「夫婦同姓」を合憲とし、他方で「女性の再婚禁止期間」を違憲とする判決をわざわざ同じ日に設定したことに私は露骨な意図を感じる。

 同じ民法の規定に関する裁判ではあるけれども、夫婦の姓をどうするかといふ家族の歴史と伝統が絡んだ規定と、懐胎といふ医学的問題も絡む再婚禁止期間の規定とは、規定の根拠も性格もまつたく異質な問題なのだから、個別に判決を出せばすむことである。

 ふたつの訴訟に共通するのは、フェミニズム勢力が長年にわたつて要求してきたテーマといふ一点しかない。

 民法改正案まで作成してフェミニズム勢力の先導役をつとめてきたのが法務省であつてみれば、最高裁としても「夫婦同姓」「女性の再婚禁止期間」ともに違憲判決を出したいのはやまやまだつた(最高裁と法務省は一体の関係にある)。

 しかし、最高裁がどうあがいても夫婦同姓規定に違憲判断を下すことは不可能だ(その理由はあとで説明する)。そこで考へだされたのが、双方の判決をセットにするといふ手法だつた。

 最高裁にとつて、ふたつの判決をセットにするメリットはいろいろある。

 まづ 、「夫婦同姓」合憲判決と抱き合はせにすることで、「女性の再婚禁止期間」違憲判決のボロを隠すことができる。

 逆に、「女性の再婚禁止期間」の違憲判決と抱き合はせにすることで、「夫婦同姓」合憲判決のインパクトを弱めることができる。

 それから、同じ新聞の紙面に「違憲判決」と「合憲判決」の見出しが同時に踊れば、国民の目にはフェミニストたちが騒いできた問題で最高裁が一見中立性を保つたやうにみえるといふ効果。
 
 さらに、夫婦同姓で合憲判決を出さざるをえなかつた最高裁の、ただでは夫婦同姓合憲判決を出してやらないといふ自民党へのウップン晴らしの意味もある。

 一番大きいのは、夫婦別姓で合憲判決を出してやつたのだから、再婚禁止期間の違憲判決くらゐ認めろといふ自民党へ示威行為としての意味だ。

 事実、法務省は再婚禁止期間規定の違憲判決を見越して、早くから婚姻届けに関する自治体への通達の準備を進めてゐた。法務省は当然、自民党への根回しも済ませてゐたであらう。判決の同じ12月16日付けで、離婚後100日を超える婚姻届けを受理するよう自治体に通達を出すといふ電光石火の早わざはそのへんの事情を物語つてゐる。

 最高裁はいつの世も「違憲」判決を出したくてうずうずしてゐる組織である。ある法令に最高裁が違憲判決を出しても、違憲判決に従つて法律が改正されなければ、違憲判決を出した意味がないどころか、最高裁の権威は失墜する。今回の違憲判決では、自民党が次の国会で民法条文改正の方向にスンナリ動いた。まさしく夫婦同姓合憲との抱き合せ判決の如実な効果といへる。

 考へてみると、100日を超える女性の再婚禁止期間は「違憲」といふのも妙な判決である。

 女性再婚禁止期間の現行規定6か月は約180日である。100日を超える期間が違憲なら、約80日の部分が違憲といふことになる。たつた80日のことで、違憲といふ御大層な判決を出したところに、最高裁の「違憲」至上主義的性格がよく表れてゐる。

 最高裁が、女性再婚禁止期間を100日とした根拠は、民法772条2項の「婚姻の成立の日から二百日を経過した後又は婚姻の解消若しくは取消しの日から三百日以内に生まれた子は婚姻中に懐胎したものと推定する」といふ規定である。この規定があることによつて、「計算上100日の再婚禁止期間を設けることによって、父性の推定の重複が回避されることになる」と最高裁判決はいふ。

 しかし、そんなことは再婚禁止期間を6カ月と決めた旧民法の制定者たちも当然承知していてゐたことで、原審の広島高裁岡山支部の原判決では次のやうに述べて原告の請求を退けてゐる。

 「本件規定の立法目的は父性の推定の重複を回避し、父子関係をめぐる紛争の発生を未然に防ぐことにあると解されるところ、その立法目的には合理性があり、これを達成するために再婚禁止期間を具体的にどの程度の期間とするかは、上記立法目的と女性の婚姻の自由との調整を図りつつ国会において決定されるべき問題であるから、これを6箇月とした本件規定が直ちに過剰な制約であるとはいえず」と。

 そして、最高裁自身も判決の中で次のやうに、再婚禁止期間に一定の期間の幅を設けることが、「父子関係をめぐる紛争を未然に防止することにつながるという考え方」が不合理であつたとは言ひ難いと認めてゐるのだ。

 「旧民法767条1項において再婚禁止期間が6箇月と定められたことの根拠について、旧民法起草時の立案担当者の説明等からすると、その当時は,専門家でも懐胎後6箇月程度経たないと懐胎の有無を確定することが困難であり、父子関係を確定するための医療や科学技術も未発達であった状況の下において、再婚後に前夫の子が生まれる可能性をできるだけ少なくして家庭の不和を避けるという観点や、再婚後に生まれる子の父子関係が争われる事態を減らすことによって、父性の判定を誤り血統に混乱が生ずることを避けるという観点から、再婚禁止期間を厳密に父性の推定が重複することを回避するための期間に限定せず、一定の期間の幅を設けようとしたものであったことがうかがわれる。また、諸外国の法律において10箇月の再婚禁止期間を定める例がみられたという事情も影響している可能性がある。上記のような旧民法起草時における諸事情に鑑みると,再婚禁止期間を厳密に父性の推定が重複することを回避するための期間に限定せず、一定の期間の幅を設けることが父子関係をめぐる紛争を未然に防止することにつながるという考え方にも理解し得る面があり、このような考え方に基づき再婚禁止期間を6箇月と定めたことが不合理であったとはいい難い。このことは、再婚禁止期間の規定が旧民法から現行の民法に引き継がれた後においても同様であり、その当時においては、国会に認められる合理的な立法裁量の範囲を超えるものであったとまでいうことはできない。」

 それなら、違憲でなかつた80日の部分が突如違憲になつたのはいつからなのか?

                 (この項続く)





■夫婦別姓のカラクリ(6)

シナリオ通りの最高裁判決
「夫婦同姓」は合憲、「100日超の女性の再婚禁止」は違憲




 夫婦同姓と、女性の再婚禁止期間に関する民法の規定に関して、最高裁大法廷が昨12月16日に出した判決は、夫婦同姓を定めた民法第750条の規定は合憲、離婚した女性は6カ月間再婚できないとする民法第733条1項の規定は100日を超える期間については違憲といふものだつた。

 この2つの判決には、いろいろな見方がある。

 夫婦別姓に反対してきた保守派は、夫婦同姓規定の合憲判決を妥当と受け止め、再婚禁止期間の違憲判決については、父権の確定を否定したわけでむなく、再婚禁止期間を設けること自体を禁止したわけでもないので、期間の短縮はやむをえないかといつた反応だ。

 一方のフェミニズム勢力は、夫婦同姓規定の合憲判決を不当と受け止め、再婚禁止期間の違憲判決については歓迎してゐる。

 私からいはせると、夫婦同姓規定に合憲判決を出し、再婚禁止期間に規定について違憲判決を出すのは、最高裁の当初からのシナリオだつたといふしかない。

 このシナリオは、この両方の訴訟をセットにして同じ日に判決を言ひ渡すと最高裁が決定した時から確定していたはずである。

 (この項続く)
プロフィール

tensei211

Author:tensei211
ちば・てんせい。ジャーナリスト、政治評論家。フェミニズム論、天皇論を中心に執筆活動を展開してゐる。

北海道芦別市生まれ。千葉県在住。

フェミニズム論をまとめた著作として、『男と女の戦争―反フェミニズム入門』(展転社)など。フェミニズム関係の共著に『男女平等バカ』(宝島社)、『夫婦別姓大論破』(羊泉社)などがある。

執筆には、正仮名遣ひ(歴史的仮名遣ひ)を用ゐる。

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